衛生害虫対策の基本は、発生させない環境整備、すなわち、発生源を除去することですが、それだけでは、現実に存在している衛生害虫を駆除することはできません。

このため、捕殺、侵入遮断、天敵導入などの手法もありますが、殺虫剤による処理は速効性・適用範囲・費用対効果の点で優れております。

このため、害虫駆除といえば殺虫剤の使用が主流でしたが、その弊害として、環境影響、抵抗性、リサージェンス（駆除前よりも害虫密度が高くなってしまうこと）などの問題が発生するようになりました。

このため、害虫対策は殺虫剤処理だけに依存するのではなく、複数の手段を導入する総合的管理（IPM）が提唱されております。

また、駆除するにあたっての目標については、害虫の根絶を目指すのか、被害を抑える密度管理を目指すかという2つの選択肢があります。

このいずれを選ぶにせよ、期間、予算、投入人員、適用範囲、対象害虫の発生時期、抵抗性状況などを考慮する必要があります。

殺虫剤による衛生害虫駆除は、安全性と環境影響面でも考慮する必要があります。

どんな殺虫剤でも、人体、非標的生物、周辺環境に対して無害ではないことから、使用前には十分な検討が必要となります。

特に、近年は殺虫剤（特に有機リン剤）使用そのものが制限されるようになり、使用できる殺虫剤の選択肢は徐々に少なくなっているのが現状です。

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